薬剤耐性細菌発生機構の解明と対策モデルの開発プロジェクト

２０１５年４月１３日－１７日、国立栄養院（NIN）人類学ワーキング・グループを中心とした合同チームが、ＫＡＰベースライン調査を行い、ハノイ市バビ郡農村地域住民の衛生状況や知識について基礎情報を収集しました。ＫＡＰ調査とは、公衆衛生状況を改善する要因を検討するための量的調査法の一つであり、質問票や観察を通じて知識（Knowledge）、態度（Attitudes）、行動（Practices）を分析します。

　本プロジェクトでは、薬剤耐性菌の蔓延を抑制する公衆衛生対策（介入活動）をデザイン・評価するために、KAP調査を応用しています。 調査チームは、ハノイ中心から約７０ｋｍ離れた村落を訪れ、まず村の婦人会など特定集団を対象に衛生習慣や抗生物質の知識などについて、ディスカッション形式の非構造的な質問をしました。その後、村落の各家庭を対象に、構造的な個別質問票を利用し衛生状況等インタビューを実施しました。収集したデータはＮＩＮで解析中であり、データに基づき衛生改善につながる介入活動（周知活動やコミュニケーション活動等）を立案し、薬剤耐性菌の蔓延抑制効果を検証する予定です。